「幸福学」研究の第一人者、前野隆司氏と共同研究したサーベイ『ソラミドWell-being』を通して、次世代の自由でフラットな組織を模索する


面接で何を聞けばいいかは、その面接で見極めたい能力から決まります。まず人材要件を明確にし、そのうえで次の4つの質問を押さえましょう。
本記事では、数々の企業様のご支援で得られた当社独自のノウハウ、厚生労働省や米国人事管理局の資料、海外の研究、当社代表のnoteで発信してきた考えをもとに、自社に合った質問の作り方まで解説します。
監修は、新卒・中途を問わず多くの企業の採用支援を手掛け、面接官トレーニングサービスを提供する株式会社スカイベイビーズです。
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株式会社スカイベイビーズ 代表取締役/クリエイティブディレクター
クリエイティブや編集の力でさまざまな課題解決と組織のコミュニケーションを支援。「自然体で生きられる世の中をつくる」をミッションに、生き方や住まい、働き方の多様性を探求している。スカイベイビーズでは、コーポレートサイト、採用サイト、オウンドメディアなどジャンルを問わず様々なWebサイトの制作・運用の支援まで幅広く手掛ける。
面接で何を聞けばいいかは、その面接で何を見極めたいかによって決まります。見極めたい能力を先に決め、そこから質問を逆算するのが基本です。
そのうえで、どの面接でも押さえておきたいのが、志望動機、能力を見る質問、仕事内容と労働条件のすり合わせ、候補者からの質問の4つです。
当社では、募集するポジションで活躍するために必要な能力や経験、志向などを具体的に定めたものを「人材要件」と呼んでいます。面接で何を聞けばいいかわからないという悩みの多くは、この人材要件がはっきりしていないことから生まれます。
当社が面接官トレーニングのご相談を受ける人事の方からも、人材要件が明確に定まっていないために、最適な面接ができないという課題をよく伺います。
厚生労働省も、求める人材像を「明るく元気な人」「コミュニケーション能力や協調性がある人」のように抽象的に定めている企業が少なくないと指摘しています。そのうえで、必要な人材を的確に採用するには、求める能力をもう一歩掘り下げて具体化することが大切だとしています。
また、30分程度の面接で応募者を見極めるには、どんな点を見極めるための質問かを事前に検討しておく必要があるとも述べています。
人材要件が曖昧なまま、質問集から良さそうな質問を選んで聞くと、回答をどう評価すればよいかの基準がありません。その結果、面接官の印象や好みで合否を判断することになりがちです。
厚生労働省も、面接の評価項目を定めて点数化しておくことで、採用担当者の好き嫌いといった主観を排除できるとしています。つまり、面接の質問を考える前に、まず人材要件を決める必要があるということです。
人材要件の具体的な決め方は、後の章「自社に合った面接の質問を設定する手順」で説明します。
厚生労働省は、面接の目的を大きく3つに整理しています。
1つ目は、応募者の志望動機や要望を聞き、自社の労働条件を伝え、自社をアピールするといった、互いの情報交換の場であることです。
2つ目は、応募書類や筆記試験ではわからない適性や能力を判定する場であること、3つ目は、得られた情報をもとに、あらかじめ定めた基準で応募者を総合的に評価する場であることです。
当社は、こうした目的をふまえて、どの面接でも次の4つの質問は必ず押さえることをおすすめしています。
| 質問 | 主な目的 |
| 志望動機 | 入社の本気度と、自社を選んだ理由を確かめる |
| 能力を見る質問 | 人材要件で定めた能力があるかを確かめる |
| 仕事内容と労働条件のすり合わせ | 入社後のギャップや早期の退職を防ぐ |
| 候補者からの質問 | 候補者の疑問を解消し、自社の魅力を伝える |
ここで注目したいのは、厚生労働省が面接の目的の1つ目に、自社のアピールを含めていることです。面接は応募者を見極めるだけの場ではなく、候補者に自社を知ってもらう場でもあります。
4つの質問それぞれの聞き方は、次の章で詳しく紹介します。
見極めたい能力を先に決め、すべての候補者に同じ質問をして、同じ基準で評価する面接手法を「構造化面接」と呼びます(構造化面接の考え方は、「面接のアイスブレイクで面接官がすべきこと」の記事でも紹介しています)。
構造化面接は、海外の研究で高い評価を受けている手法です。米国のSackettらが2022年に発表した研究では、採用選考の手法が入社後の仕事ぶりをどれだけ予測できるかについて、過去の多くの研究をまとめた分析を、統計的な補正の方法から見直しました。
その結果、さまざまな選考手法のなかで、構造化面接が最も予測力の高い手法と位置づけられました。
ただし、同じ研究では、多くの選考手法の予測力が、これまで考えられていたよりもかなり低いことも示されています。研究者らは、選考手法が役に立たないわけではないとしつつ、選考の結果と入社後の仕事ぶりの関係は以前の想定より控えめだと結論づけています。
構造化面接であっても、入社後の活躍を完全に予測できるわけではないということです。
それでも、数ある選考手法のなかで最も予測力が高いとされている以上、面接の質を高めるうえで構造化面接の考え方を取り入れる価値は大きいと当社は考えています。人材要件を決め、聞く質問と評価の基準をそろえることが、その第一歩です。
ここでは、前の章で挙げた4つの質問について、目的と聞き方の例を紹介します。はじめに、4つの質問を面接のどこに置くか、面接全体の流れと時間配分を確認しておきましょう。
厚生労働省の資料では、面接の質問例を、導入の質問、志望動機、自己PRなど、労働条件の確認と応募者からの質問、結びという流れで紹介しています。これに応募書類の内容の確認を加え、45分の面接を想定した当社の目安をまとめると次のとおりです。
| 流れ | 主な内容 | 時間の目安 |
| 導入 | 自己紹介と面接の流れの説明 | 3〜5分 |
| 経歴の確認 | 応募書類の内容を確かめる | 5分 |
| 志望動機 | 動機を深掘りする | 5〜10分 |
| 能力を見る質問 | 人材要件で定めた能力を確かめる | 15〜20分 |
| 条件のすり合わせ | 仕事内容と労働条件を確かめる | 5分 |
| 候補者からの質問と結び | 疑問に答え、次の流れを伝える | 5〜10分 |
最も時間をかけたいのは、能力を見る質問です。人材要件で定めた能力を確かめる中心のパートであり、回答を深掘りするための時間も必要になるからです。
導入の進め方については、「面接のアイスブレイクで面接官がすべきこと|使える例文と避けたい話題」の記事で詳しく紹介しています。
一方で、見極めのための質問だけで時間を使い切らないことも大切です。当社にご相談いただく人事の方からは、面接が見極めるだけの場になり、自社の魅力を伝える「アトラクト(魅力づけ)」が足りないために、候補者に辞退されてしまうという悩みもよく伺います。
候補者からの質問の時間は削らずに確保し、自社のことを伝える時間として使いましょう。
志望動機は、候補者の入社の本気度を確かめるための質問です。ただし、厚生労働省も指摘しているとおり、候補者はあらかじめ答えを準備しています。
用意された答えを聞くだけで終わらせず、回答をさらに掘り下げて、動機の本質を見極めることが大切です。厚生労働省の資料では、次のような流れで志望動機を深掘りする例が紹介されています。
| 段階 | 質問の例 |
| 最初の質問 | 「当社を志望した動機をお聞かせください」 |
| きっかけを聞く | 「〇〇に興味をもったのは、どのようなきっかけや理由からですか?」 |
| 他社との違いを聞く | 「〇〇の仕事ならA社やB社でもやっていると思いますが、当社を選ばれた理由は何ですか?」 |
特に効果的なのは、最後の「他社との違い」を聞く質問です。業界や職種への関心だけでなく、自社のどこに惹かれたのかが見えてくるため、入社の本気度や、自社への理解の深さを確かめられます。
なお、深掘りの途中で、候補者が家族のことなど、適性や能力と関係のない話をする場合もあります。厚生労働省は、そうした回答があったときは、回答が終わったあとに採用選考には影響しないことを伝えるなどの配慮を勧めています。
能力を見る質問では、人材要件で定めた能力を、候補者が実際に持っているかを確かめます。このとき大切なのは、「あなたの強みは何ですか?」のように自己評価を聞くだけで終わらせず、その能力を発揮した過去の具体的な行動を聞くことです。
米国人事管理局(OPM)は、構造化面接の質問の1つとして、過去の実際の行動を聞く質問を挙げています。似た状況での過去の行動が、将来の行動を最もよく予測するという考え方にもとづくものです。
厚生労働省の資料でも、「〇〇の仕事は□□する能力が必要です。自分の□□する能力についてどのように考えていますか?」と聞いたうえで、その根拠をたずねる質問例が紹介されています。
| 聞き方 | 質問の例 |
| 自己評価を聞くだけ | 「あなたの強みは何ですか?」 |
| 過去の行動を聞く | 「意見の違うメンバーと協力して仕事を進めた経験を教えてください。そのとき、あなたは具体的に何をしましたか?」 |
当社は、人材要件で定めた能力1つにつき、1〜2問を用意することをおすすめしています。回答の深掘りの仕方は、次の章「能力を見る質問の深掘りの仕方」で詳しく説明します。
仕事内容と労働条件のすり合わせは、見落とされやすいものの、欠かせない質問です。厚生労働省は、採用後すぐに退職してしまうことのないよう、応募している職種の内容や労働条件を、候補者がどこまで知ったうえで応募しているのかを確かめる質問として位置づけています。
資料で紹介されている質問例は次のとおりです。
いずれも、仕事の大変な面を先に具体的に伝えたうえで、候補者の考えを聞いている点が共通しています。当社は、こうした情報を率直に伝えることが、入社後のギャップを防ぐだけでなく、誠実な会社だという印象にもつながると考えています。
なお、転勤や残業の可否を確かめるために、家族構成をたずねるのは不適切です。厚生労働省は、確認が必要な事項はあらかじめ求人票などに記載し、確認が必要な理由がわかるようにしたうえで、面接ではすべての候補者に同じように確認するよう求めています。
聞き方の注意点は、後の章「面接で聞いてはいけない質問と言い換え」で説明します。
面接の最後には、候補者からの質問を受ける時間を設けます。厚生労働省の資料では、「こちらからおたずねすることは以上ですが、事前に聞いておきたいことはありますか?」という聞き方が例として挙げられています。
候補者からの質問には、2つの意味があります。1つは、どんな質問をするかによって、候補者の関心や志望度の高さが見えることです。もう1つは、候補者の疑問に答えることで、自社の魅力を伝えられることです。
当社は、面接を「見極めの場」であると同時に、候補者と企業が互いを知り、共感し合う場でもあると考えています。候補者からの質問の時間は、その考えを最も実践しやすい時間です。
質問に答えるときは、良い面だけでなく、自社が抱えている課題も率直に伝えることをおすすめします。企業の側が先に自らを開示することで、候補者も入社後の姿を具体的に想像しやすくなります。
最後は、結びの言葉で面接を終えます。厚生労働省は、緊張し続けていた候補者の気持ちを察して、労をねぎらう言葉をかけるよう勧めています。
そのうえで、結果をいつまでに連絡するかを伝えておくと、候補者は安心して次の行動に移れます。
能力を見る質問では、最初の回答だけで判断せず、候補者の具体的な行動が見えるまで深掘りすることが大切です。ここでは、質問の2つの種類と、STARの考え方を使った深掘りの仕方、深掘りで避けたい聞き方を紹介します。
米国人事管理局(OPM)は、構造化面接を、候補者の過去の経験での行動と、仮定の状況での行動を体系的にたずねることで、職務に関係する能力を測る手法だと説明しています。能力を見る質問には、この2つの種類があるということです。
| 種類 | もとになる考え方 | 質問の例(OPMの例をもとに作成) |
| 過去の行動を聞く質問 | 似た状況での過去の行動が、将来の行動を最もよく予測する | 「扱いの難しい相手や、強い不満を持った相手に対応した経験を教えてください。誰が関わり、あなたは具体的に何をし、結果はどうなりましたか?」 |
| 仮定の状況を聞く質問 | 人の意図は、実際の行動と密接に結びついている | 「届くはずの支払いが5日たっても届かないと、とても怒ったお客様が窓口に来ました。あなたならどう対応しますか?」 |
OPMは質問を書くときのコツとして、「最も」「最近の」「一番大変だった」のような言葉を使うことも挙げています。こうした言葉があると、候補者は特定の1つの経験を思い出して話しやすくなります。
当社は、社会人経験のある中途採用の候補者には、過去の行動を聞く質問を中心にすることをおすすめしています。
一方、新卒採用や未経験の職種への応募では、仕事での経験が少ないため、学生時代や前職での経験を聞く質問に、仮定の状況を聞く質問を組み合わせると、能力を確かめやすくなります。
能力を正しく評価するには、回答から3つの情報を引き出す必要があります。OPMはこれを「STAR」と呼ばれる考え方で整理しています。
候補者の最初の回答に、この3つがそろっていることはあまりありません。そこで、足りない要素を深掘りの質問で補います。OPMの資料にある深掘りの質問例をまとめると、次のとおりです。
| 要素 | 過去の行動を聞く質問の場合 | 仮定の状況を聞く質問の場合 |
| 状況・課題 | 「誰が関わっていましたか?」「その状況になった原因は何ですか?」 | 「なぜこの状況が起きたと思いますか?」「最も重要な問題は何だと考えますか?」 |
| 行動 | 「あなたはどう対応しましたか?」「あなたの役割は何でしたか?」 | 「最初に何を言い、何をしますか?」「ほかに取れる行動はありますか?」 |
| 結果 | 「結果はどうなりましたか?」「違うやり方をすればよかったと思う点はありますか?」 | 「あなたの対応は、相手にどう受け止められると思いますか?」 |
OPMは、深掘りの質問を使うかどうかを事前に決め、質問ごとに使ってよい深掘りの質問をリストにしておくよう勧めています。面接官によって深掘りの仕方が違うと、候補者によって引き出せる情報が変わり、公平な比較ができなくなるからです。
当社が特に重視しているのは、3つのうち「行動」の部分です。状況の説明が長くなると、それだけで回答が終わってしまうことがあります。「そのとき、あなたは具体的に何をしましたか?」と聞き、候補者本人の行動が見えるまで深掘りしましょう。
深掘りは、聞き方を誤ると評価をゆがめたり、候補者を傷つけたりします。OPMは深掘りの注意点として、答えを示唆するような誘導をしないこと、候補者の発言に言葉や表情で反論しないこと、はい・いいえで答える情報が必要な場合を除いて自由に答えられる形で聞くことを挙げています。
また、候補者が「私たちは」「チームで」と話したときや、話があいまいなときは、本人の役割や行動をはっきりさせるよう求めています。
| 避けたい聞き方 | 例 | 言い換えの例 |
| 答えを誘導する | 「チームの意見をまとめたんですよね?」 | 「そのとき、あなたは何をしましたか?」 |
| 言葉や表情で反論する | 「その判断は甘いのでは?」 | 「その判断をした理由を教えてください」 |
| 「私たち」のまま流す | 「チームで達成しました」を聞き流す | 「そのなかで、あなたの役割は何でしたか?」 |
| はい・いいえで聞く | 「リーダーの経験はありますか?」 | 「人をまとめて仕事を進めた経験を教えてください」 |
厚生労働省も、面接で過度に威圧的に接したり、感情的に批判したり、説教じみたことを言ったりしてはいけないとしています。ストレスへの耐性を見る意図がある場合でも、候補者の人格を損なうような態度は避けるべきだとしています。
そうした対応がSNSなどで広まり、企業のイメージを下げることもあるためです。
自社に合った面接の質問は、質問集から探すのではなく、自社の仕事の現場から掘り起こしてつくります。
OPMは、構造化面接をつくる手順を、職務分析の確認、評価する能力の決定、質問の作成、深掘りの質問の作成、評価尺度の作成、試験的な実施、面接官向けガイドの作成、作成過程の記録という8つのステップで示しています。
ここでは、この手順と厚生労働省の資料をもとに、当社が考える5つのステップを紹介します。
最初のステップは、質問を考えることではなく、募集する仕事を理解することです。OPMは、職務のタスクと責任、それを遂行するのに必要な能力を確認し、そのなかで入社時点で必要な能力を見分けるよう求めています。
また、現場をよく知る専門家に確認を取ること、職務分析がなければ実施することも挙げています。
厚生労働省も、企業のトップや配置予定の部署の意見をよく聞いたうえで、具体的な人材像の条件を設定するよう勧めています。資料では、そのためのヒントとして次のような問いが挙げられています。
当社は、人事だけで考えず、配属先のマネージャーと、その部署で活躍している社員に話を聞くことをおすすめしています。人事だけで考えると、どうしても「明るい人」「主体性のある人」といった抽象的な言葉で止まりやすいからです。
このとき、「入社時点で必要な能力」と「入社後に育てられる能力」を分けて考えましょう。厚生労働省も、採用時点でどの程度の適性や能力が必要かという観点から採用基準を検討するよう求めています。
入社後の研修で身につく能力まで面接で求めると、採用のハードルが必要以上に上がってしまいます。あわせて、自社のアピールポイントも整理しておくと役立ちます。
厚生労働省の資料でも、求める人材像の明確化とともに、自社のアピールポイントを整理できているかが確認項目に挙げられています。整理しておけば、候補者からの質問の時間に、自社の魅力を具体的に伝えられます。
次に、面接で見極める能力を絞り込みます。OPMによると、構造化面接で評価する能力は、職務が特殊だったり非常に高い職位だったりしない限り、通常4〜6個です。
また、構造化面接に向いている能力として、チームワーク、口頭でのコミュニケーション、対人スキル、対立への対処、他者への影響力や交渉力などを挙げています。
絞り込んだ能力は、面接官によって解釈が分かれないよう、具体的な行動のレベルで定義します。OPMの資料では、たとえば「対人スキル」を、他者への理解や礼儀、共感を示すこと、効果的な関係を築いて維持すること、扱いの難しい相手や動揺している相手にも効果的に対応することなど、行動で定義しています。
抽象的な言葉を行動のレベルで定義すると、たとえば次のようになります(当社が作成した例です)。
| よくある抽象的な言葉 | 行動のレベルでの定義の例 |
| コミュニケーション能力 | 専門的な内容を、相手の知識に合わせて説明できる |
| 協調性 | 意見が対立したとき、相手の考えを確かめたうえで合意点を探せる |
| 主体性 | 指示がない状況でも、課題を見つけて自分から動ける |
同じ「コミュニケーション能力」でも、営業職とエンジニア職では求められる行動が違います。だからこそ、企業ごと、職種ごとに定義する必要があるのです。
能力を定義したら、ようやく質問をつくります。ポイントは、自社の仕事で実際に起きる場面を素材にすることです。
OPMの手順では、過去の行動を聞く質問をつくる場合、現場をよく知る専門家が、選んだ能力やタスクに関係する経験の場面を出し合い、それを質問に変えます。そのうえで、別の専門家のグループが質問を読み、どの能力に最も当てはまるかを判断して確認します。
仮定の状況を聞く質問をつくる場合は、職場で目にした効果的な行動や効果的でない行動の事例を書き出し、それを仮定の状況を問う質問に書き直します。
当社が現場へのヒアリングで使っている問いかけは、次のとおりです。
答えに出てきた場面を、そのまま質問に変えます。たとえば営業職で「納期の遅れでお客様が怒っている場面」が挙がった場合は、次のようになります(当社が作成した例です)。
| 質問の種類 | 質問の例 |
| 過去の行動を聞く質問 | 「お客様や取引先から強い不満を伝えられたとき、どう対応しましたか?」 |
| 仮定の状況を聞く質問 | 「納期が遅れていると、お客様から強い口調で電話がありました。最初に何をしますか?」 |
質問の文章は、OPMが示すように、能力と結びついていること、自由に答えられる形であること、明確で簡潔であること、専門用語を使わないことを確認しましょう。
厚生労働省も、就職差別につながるおそれのある事項を避け、職務の遂行に必要な適性や能力を評価するために必要な事項を質問するよう求めています。
質問をつくったら、面接を始める前に、どんな回答なら何点かという評価の目安を決めておきます。厚生労働省も、採用基準は選考を実施してから検討するのではなく、あらかじめ明確にしておくよう求めています。
評価項目を点数化しておくことで、採用担当者の好き嫌いといった主観を排除できるからです。
OPMは、評価の段階を3〜7段階のなかから決め、少なくとも3つの段階(不十分、十分、優秀など)に名前をつけるよう勧めています。そのうえで、質問をつくった専門家が、それぞれの段階の人がどう答えるかを個別に考え、話し合って最も代表的な回答例について合意します。
この回答例を、候補者の回答を段階に当てはめるための目安として使います。先ほどの営業職の質問であれば、評価の目安は次のようなイメージです(当社が作成した例です)。
| 評価 | 回答の目安 |
| 優秀 | まず相手の話を最後まで聞き、事実を確認したうえで、具体的な対応策と次の連絡時期を自分から示した |
| 十分 | 謝罪し、社内に確認して対応したが、相手への報告は求められてから行った |
| 不十分 | 言い訳や他部署への責任転嫁が中心で、自分が取った行動が語られない |
最後に、つくった質問と評価の目安を、本番の前に試します。OPMも、質問と面接の進め方を試験的に実施することを手順に含めており、その際に面接官の人数や、最終的な評価の決め方(話し合いによる合意、多数決、平均など)を決めるよう求めています。
厚生労働省も、面接担当者の事前の打ち合わせや、面接のシミュレーション(予行演習)をしておく必要があるとしています。
当社は、社内の若手社員などに候補者役を頼んで模擬面接を行い、次の3点を確認することをおすすめしています。
評価がぶれる場合は、能力の定義や評価の目安があいまいな可能性があります。ここで見直しておくと、本番での評価のばらつきを防げます。
面接で何を聞くかを考えるときは、聞いてはいけない質問もあわせて押さえておく必要があります。日本では、厚生労働省が「就職差別につながるおそれがある」事項を示しています。
ここではその概要と、聞きたい内容がある場合の言い換え方を紹介します。
厚生労働省は、応募者の適性と能力だけを基準にした「公正な採用選考」を事業主に求めています。そのうえで、適性や能力と関係がなく、たずねて把握すること自体が就職差別につながるおそれのある事項として、次の14事項を挙げています。
| 区分 | 事項 |
| 本人に責任のない事項 | 本籍・出生地、家族(職業・続柄・健康・病歴・地位・学歴・収入・資産など)、住宅状況、生活環境・家庭環境など |
| 本来自由であるべき事項(思想・信条にかかわること) | 宗教、支持政党、人生観・生活信条など、尊敬する人物、思想、労働組合や学生運動などの社会運動、購読新聞・雑誌・愛読書など |
| 採用選考の方法 | 身元調査などの実施、適性・能力に関係ない事項を含んだ応募書類の使用、合理的・客観的に必要性が認められない採用選考時の健康診断の実施 |
これらの事項は、採用基準にするつもりがなくても、たずねて把握すれば採否の判断に影響しうるとされています。厚生労働省の資料によると、令和6年度にハローワークが把握した不適切な事例は854件で、なかでも家族に関する質問が多くを占めていました。
また、職業安定法にもとづく指針では、出生地や思想・信条、労働組合への加入状況といった個人情報の収集を原則として認めていません。違反した場合は行政指導や改善命令の対象となり、改善命令に違反すると、6か月以下の拘禁刑または30万円以下の罰金が科される場合もあります。
こうした考え方は、日本に限ったものではありません。米国のOPMも、年齢、性別、人種、出身国、宗教、婚姻や家族の状況、障害や健康状態など、職務と関係のない事柄について、面接で質問したり意見を述べたりしてはいけないとしています。
なお、面接の冒頭の雑談で、うっかりこれらの事項にふれてしまうケースもあります。アイスブレイクで避けたい話題については、「面接のアイスブレイクで面接官がすべきこと|使える例文と避けたい話題」で詳しく紹介しています。
面接官に悪気がなくても、聞き方によっては配慮が必要になる質問があります。厚生労働省の資料で取り上げられている代表的な例が、「短所」と「家族構成」についての質問です。
「短所を教えてください。それをどう克服しましたか?」という質問は、多くの面接で使われています。しかし厚生労働省は、短所は人それぞれ違い、身体的な特徴や健康状態を短所と考えている応募者もいると指摘しています。
そうした応募者は、それを採否の基準にされたくないと考えているはずであり、短所を問われることによる精神的な動揺の大きさに配慮するよう求めています。困難にどう向き合ったかを知りたい場合は、聞き方を変えることを勧めています。
家族構成は、転勤や緊急対応ができるかを判断するために聞かれることがあります。厚生労働省は、そうした目的であっても家族構成をたずねるのではなく、確認したい事柄そのものを聞くよう求めています。
資料で示されている言い換えの例は次のとおりです。
| 知りたいこと | 避けたい聞き方 | 言い換えの例 |
| 困難にどう向き合うか | 「短所を教えてください」 | 「学生生活で直面した困難な出来事に対して、どう工夫しましたか?」 |
| 転勤に対応できるか | 「家族構成を教えてください」 | 「転勤のお願いにあたり、配慮すべきことはありますか?」 |
| 緊急対応ができるか | 「ご家族と同居していますか?」 | 「オンコール対応(〇〇分以内の出勤)がありますが、対応は可能でしょうか?」 |
さらに厚生労働省は、残業や休日出勤、緊急対応、転勤の可能性などを確認する場合は、あらかじめ求人票や募集要項に関係する情報を記載し、確認が必要な理由がわかるようにしておくよう求めています。
そのうえで、面接ではすべての候補者に同じように確認することが大切です。
質問と評価の目安をつくっても、面接官が使わなければ意味がありません。ここでは、つくった質問を社内で運用していくためのポイントを3つ紹介します。
1つ目は、つくった質問と評価の目安を、面接官向けのガイドにまとめることです。OPMは、ガイドに盛り込む内容として、次のものを挙げています。
OPMは、面接の前にすべての面接官がこのガイドや評価用の用紙に目を通しておくよう求めています。厚生労働省も、面接の方法や質問内容を面接マニュアルなどにまとめ、面接担当者全員で共有することや、複数の面接担当者で選考することを勧めています。
ガイドがないと、面接官ごとに見極めの基準がずれていきます。その結果、同じような候補者でも、どの面接官が担当したかによって次の選考に進めるかどうかが変わってしまいます。
当社に寄せられるご相談でも、この面接官による見極めのばらつきを課題に挙げる人事の方は少なくありません。
ガイドの「避けるべき行動」には、評価のくせも書いておきましょう。OPMは、自分と似た候補者を高く評価してしまうことや、1つの能力の評価がほかの能力の評価に影響すること(ハロー効果)に加えて、次のような傾向を挙げています。
| 評価のくせ | 内容 |
| 寛大化・厳格化 | 実際の回答に関係なく、誰にでも高い点、または低い点をつけてしまう |
| 中心化 | すべての能力を、評価尺度の真ん中の点にしてしまう |
2つ目は、ガイドを実際の面接で使ってもらうことです。ここで多くの人事担当者がぶつかるのが、面接官との関係です。
当社にご相談いただく企業では、採用担当者は若手で、面接官は年次が上の管理職や役員というケースがよく見られます。人事から「この質問を使ってください」「この基準で評価してください」と伝えても、立場の違いから強く言いにくく、面接官のやり方を変えてもらえないという声をよく伺います。
厚生労働省の資料でも、社長や役員が面接で家族の状況をたずねてしまう不適切な事例が紹介されています。そのうえで、公正な採用選考の考え方を、企業のトップをはじめとした面接担当者全員にいかに的確に伝えるかが重要だとしています。
年次が上の面接官に動いてもらうために、当社がおすすめしているのは次の3つです。
それでも社内だけで意識を変えるのが難しい場合は、第三者による研修を取り入れるのも1つの方法です。
当社の面接官トレーニングでは、面接官マニュアルや評価基準シートの作成、ロールプレイを中心とした研修、実際の面接への同席とフィードバックなどを通じて、面接の質を高める支援をしています。
3つ目は、つくった質問を使いっぱなしにせず、定期的に見直すことです。厚生労働省も、採用活動の戦略は、これまでの採用を総括したうえで立てるよう求めています。
当社は、採用した人の入社後1年ほどたった時点で、面接での評価と入社後の活躍を照らし合わせることをおすすめしています。面接の評価は高かったのに活躍できていない、反対に評価は低めだったのに活躍している、といったずれがあれば、能力の定義や質問、評価の目安を見直すきっかけになります。
OPMも、質問や評価尺度をどのようにつくったか、誰が関わったかといった作成の過程を記録に残すよう求めています。記録があれば、見直すときに、どの段階に原因があったのかをたどりやすくなります。
ただし、前に紹介したSackettらの研究が示すように、構造化面接でも入社後の活躍を完全に予測できるわけではありません。入社後の活躍は、配属先や育成の環境にも左右されます。1人の結果だけで質問を変えるのではなく、複数の入社者の傾向を見て判断しましょう。
面接で何を聞けばいいかは、見極めたい能力から逆算して決まります。まず人材要件を明確にし、そのうえで志望動機、能力を見る質問、仕事内容と労働条件のすり合わせ、候補者からの質問の4つを押さえましょう。
能力を見る質問では、過去の具体的な行動を聞き、STARの3要素で深掘りします。自社に合った質問は、現場で実際にあった場面からつくり、評価の目安も先に決めておくことが大切です。
また、出身地や家族など就職差別につながるおそれのある質問は避け、つくった質問は面接官全員で共有して運用しましょう。
A:志望動機、能力を見る質問、仕事内容と労働条件のすり合わせ、候補者からの質問の4つです。そのうえで、どの質問で何を見極めるのかを、人材要件にもとづいて事前に決めておくことが大切です。
A:仕事を分析して人材要件を明確にし、見極める能力を4〜6個に絞って定義します。そのうえで、現場で実際にあった場面から質問をつくり、回答の評価の目安を決め、模擬面接で試してから使います。
A:あります。厚生労働省は、出身地や家族、住宅状況、宗教、支持政党、尊敬する人物、愛読書など14の事項を、就職差別につながるおそれがあるとしています。短所や家族構成について知りたい場合も、確認したい事柄そのものを聞く形に言い換えましょう。
「面接で何を聞けばいいかわからない」「面接官によって質問や評価がばらばらだ」と思ったら、業界や規模を問わず面接官トレーニングを手掛ける当社・株式会社スカイベイビーズにご相談ください。
当社代表・安井省人のnoteでは、面接を「見極めの場」だけでなく「共感の場」として捉え直す考え方を発信しています。あわせてご覧ください。
※関連記事:採用面接は“見極め”より“共感の場”に|安井省人
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