「幸福学」研究の第一人者、前野隆司氏と共同研究したサーベイ『ソラミドWell-being』を通して、次世代の自由でフラットな組織を模索する


求職者が内定辞退にいたる理由には、他社への入社や選考中の対応への不満、近年の物価高に伴う給与面での競り負け、出社回帰への抵抗などがあります。優秀な人材の離脱を防ぐためには、選考スピードの迅速化や内定後の丁寧な条件面談、現職の退職交渉サポートといった、相手の状況に合わせた適切なフォローが不可欠です。
本記事では、株式会社スカイベイビーズが監修し、現代の求職者マインドに基づいた効果的な辞退防止対策を詳しく解説します。この記事を読めば、自社の採用課題に応じた具体的な改善策が分かり、選考通過率の向上に繋がります。
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株式会社スカイベイビーズ 代表取締役/クリエイティブディレクター
クリエイティブや編集の力でさまざまな課題解決と組織のコミュニケーションを支援。「自然体で生きられる世の中をつくる」をミッションに、生き方や住まい、働き方の多様性を探求している。スカイベイビーズでは、コーポレートサイト、採用サイト、オウンドメディアなどジャンルを問わず様々なWebサイトの制作・運用の支援まで幅広く手掛ける。
内定辞退の理由は、求職者の心理変化に応じて大きく3つに分類されます。それぞれのフェーズにおける具体的な要因を紐解いていきましょう。
| 分類 | 主な要因 |
| 他社への入社 | 第一志望群との競合、条件面の不足 |
| 選考中の違和感 | 面接官の態度、選考スピードの遅さ、情報のギャップ |
| 条件・環境の変化 | オファー内容の不満、現職の引き留め、家族の反対 |
他社への入社は、内定辞退の中で最も大きな割合を占める要因です。求職者が自社と競合他社を天秤にかけた結果、どのような点で敗れてしまうのか、その具体的な理由を解説します。
求職者が他社を第一志望として活動していた場合、その企業から内定が出た時点で自社への入社は辞退されます。就職活動や転職活動では、複数の企業を並行して受験することが一般的だからです。
実際に、選考の初期段階から自社が練習や滑り止めとして位置づけられているケースも少なくありません。この事態を防ぐためには、選考の途中段階から自社の志望度合いを細かくヒアリングし、自社ならではの魅力をアピールし続ける必要があります。
提示した労働条件が競合他社よりも劣っている場合、内定を辞退される可能性が非常に高くなります。求職者は生活の安定や将来設計を現実的に考えているため、給与や福利厚生の数字をシビアに比較するからです。
たとえば、基本給の金額だけでなく、リモートワークの手当や賞与の支給実績なども比較の対象になります。他社の提示条件に負けないためには、業界の平均相場を常に把握し、自社の強みとなる手当や制度を明確に提示することが求められます。
選考プロセス中における企業側の対応は、求職者の入社意欲を大きく左右します。面接や連絡のやり取りの中で、求職者が不信感を抱くきっかけとなる代表的な理由を見ていきましょう。
面接官の不適切な態度やオフィスの雰囲に違和感を覚えることは、内定辞退に直結します。求職者にとって面接官は会社の顔であり、その振る舞いが社風そのものとして受け取られるからです。
具体的には、圧迫面接のような威圧的な態度や、面接官が疲弊している様子を見て、入社後の働く環境に不安を感じるケースが挙げられます。選考は企業が求職者を見極める場であると同時に、企業も選ばれる立場であるという意識を社内で共有することが重要です。
選考や合否連絡のスピードが遅い企業は、求職者からの信頼を失いやすくなります。連絡が滞ることで、求職者は大切にされていないと感じたり、組織の意思決定の遅さに不安を抱いたりするからです。
選考結果を待たされている間に、迅速に対応してくれる他社の選考が進み、そちらに入社を決めてしまう事例は多々あります。他社に優秀な人材を奪われないためにも、面接後の社内調整を効率化し、あらかじめ連絡期日を明示する工夫が必要です。
事前の求人情報と面接での説明にギャップがあると、一気に不信感が募り辞退に繋がります。業務内容や残業時間などの実態が異なると、入社後のミスマッチを警戒して求職者が離れてしまうからです。
たとえば、求人票には残業なしと記載されているにもかかわらず、面接で実際は繁忙期に多くの残業があると告げられるケースが該当します。誠実な採用活動を行うためには、最初から正確な情報を開示し、面接の場でも一貫した説明を徹底しなければなりません。
内定を通知した後に、求職者の身の回りの環境が変化して辞退に至るケースも存在します。最終局面でどのようなブレーキがかかるのか、主な原因を解説します。
最終的に提示された内定通知書の労働条件が事前の期待より低い場合、辞退を決意する要因になります。面接でどれほど入社意欲が高まっていても、書面での現実的な数字を見て冷静になる求職者が多いためです。
特に、口頭で聞いていた想定年収と、実際の提示額に開きがある場合に失望感は大きくなります。このようなミスマッチを防ぐためには、内定を出す前の段階から希望条件をすり合わせ、納得感のあるオファー内容を提示することが不可欠です。
転職を決意していても、現在の勤務先から強い引き留めにあうことで内定を辞退するケースがあります。退職交渉の際に、給与の引き上げや希望部署への異動などの条件を提示され、気持ちが揺らいでしまうためです。
現職への愛着や人間関係のしがらみも手伝い、結果として転職自体を踏みとどまる決断をする人は少なくありません。求職者が引き留めに負けないよう、企業側は選考中から転職の目的を再確認し、精神的なサポートを続ける必要があります。
配偶者や両親など、家族からの反対によって内定を辞退せざるを得なくなる状況も頻発しています。特にベンチャー企業への転職や、転居を伴う就職の場合、安定性や生活環境の変化を心配する家族の意見が強く影響するためです。
本人は入社を強く希望していても、家庭内の合意が得られなければ最終的に辞退という選択になります。これを防ぐためには、選考の早い段階から家族の意向や懸念点を確認し、必要に応じて会社パンフレットを渡すなどの配慮が必要です。
近年の採用市場は、完全な売り手市場であることに加え、社会や経済の急激な変化に伴い内定辞退の理由も多様化しています。現代の求職者マインドを反映した、最新のトレンドを5つの視点から詳しく解説します。
内定が出た後にネットのクチコミサイトやSNSを調査し、ネガティブな情報を見て辞退する事例が増えています。今の世代は、デジタルネイティブとして事前の情報収集を徹底し、入社後に失敗したくないという意識が非常に強いためです。
具体的には、過去の退職者が書き込んだ社内の人間関係や評価制度への不満を見つけ、直前になって不安を募らせてしまいます。企業側としては、ネット上の声を放置せず、面接の中で自ら実態や改善策を説明する誠実な姿勢が求められます。
手持ちの内定を複数確保した上で、最も条件の良い企業以外を直前で一斉に辞退する傾向が目立っています。企業側の採用意欲が高起く、優秀な人材ほど短期間で多くの内定を獲得しやすい環境にあるからです。
効率的な就職活動を重視する求職者は、選考のテンポが遅い企業を早期に見切る傾向もあります。他社との競争に勝つためには、内定を出した後も定期的に接触を図り、自社への志望度を維持するためのフォローを継続することが不可欠です。
近年の歴史的な物価高やインフレを背景に、提示された給与額が生活防衛の基準に届かず辞退されるケースが増加しています。ニュースなどで大企業の賃上げトレンドを目にする機会が多く、求職者の求める給与の最低ラインが上がっているためです。
初任給や中途採用の提示年収が世間の相場より低いと、それだけで選択肢から外されてしまいます。優秀な人材を確保するためには、自社の給与体系を定期的に見直し、市場価値に見合った適切なオファーを出すことが重要です。
企業側が対面コミュニケーションを重視して出社へ回帰する一方で、柔軟な働き方を求める求職者との間でミスマッチが生じています。リモートワークやフレックスタイム制が定着した結果、それらを標準的な就業環境として重視する人が増えたためです。
求人票にリモート可とあっても、実際は原則週5日出社であると選考中に判明し、辞退にいたる事例が後を絶ちません。求職者の離職を防ぐには、自社の勤務形態の実態を正確に伝え、双方の認識を一致させることが大切です。
入社するまで配属先や勤務地が分からない不確定要素を嫌い、確実なキャリアを求めて辞退する求職者が目立っています。自分の専門性を高めて市場価値を上げたいという、キャリアの自律志向を持つ人が増えているためです。
配属先が運次第となる配属ガチャのリスクを恐れ、初期配属や業務内容が明確に約束されている競合他社へ流れてしまいます。優秀な人材を惹きつけるためには、入社後の具体的なポジションやキャリアパスを事前に明示することが効果的です。
内定辞退を防ぐためには、選考中から内定後にかけて求職者の不安を先回りして解消する仕組みが必要です。
下記の記事では、選考の高速化や適切なコミュニケーションなど、辞退を防ぐ4つの基本の対策や、中小企業やIT・製造といった業種別の対策、辞退発生後の分析プロセスまで網羅しています。自社に最適な取り組みを知りたい方はぜひご覧ください。
※関連記事:内定辞退を防止する効果的な対策とは?優秀な人材を獲得する採用活動のポイント
A:ネットのクチコミによる不安や複数内定のキープ、物価高に伴う給与の不足、出社回帰と柔軟な働き方のギャップなどが挙げられます。
A:選考スピードの短縮や内定提示時の条件面談、現職の退職交渉サポート、現場社員を巻き込んだ関係構築が有効です。
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